災害時には当協会の災害対策本部となる施設として、大容量(72.9kW)の太陽光発電設備と蓄電池(35.3kWh)により、24時間の電源を確保することができます。また、EV(電気自動車)充電設備の有効な使用方法の検証のため、3種類のEV用充電器(一般充電・急速充電・V2B(※1))を導入しました。
大規模災害発生時における防災拠点としてのレジリエンス機能を維持しつつ、環境面への配慮を目的とした設備を導入し、「Nearly ZEB(※2)」を実現しました。
老朽化とBCP対策のため、大和ハウス工業様にご紹介頂いた土地に移転することとなりました。新社屋は災害発生時に活動拠点となる公共性の高い施設ですが、ZEB化により停電時のエネルギー供給源が増え、レジリエンスを強化できました。また、設備の導入事例紹介や現地見学会の開催など、当協会の取り組みをアピールできるようになりました。
本案件は、災害時に電気復旧のための災害対策本部となるため、V2Bシステムを採用しました。V2BはEVの電気を建物に送るため、どの設備に電力を供給するかについて、お客さまと決めていきました。また非常時に対応するため、高効率空調機や照明制御などの設備を導入した省エネにより、必要な電力を抑えています。
ルーバーで日光による負荷を低減し、居室はCO2センサー付きの全熱交換器を採用して空調エネルギーを削減。その他の換気はCO2センサーや温度センサーによって、空調負荷や消費電力を抑えています。
大容量(72.9kW)の太陽光発電設備で発電した電気を蓄電池(35.3kWh)と、EVのバッテリーに貯めることで、自家発電電力を効率的に使用します。V2BはBCP対策として、災害時には必要な電力を創エネで確保できます。
大和ハウスグループは
持続可能な開発目標(SDGs)を
支援しています
※ 掲載内容は、取材当時(2024年3月)の情報です。
目的に合わせた事業用施設の建設をトータルプロデュースします。