マンション老朽化への対応｜ダイワハウスのマンション建替え

マンション老朽化の問題点

●こんな不安や問題が生じたらマンション再生を考える時期です。

築30年の
経過
耐震性の
不安
設備の劣化
資産価値の
低下
バリアフリーの
問題

築年数が30年前後も経過してしまったマンションは、老朽化にともない、耐震性、設備、資産価値、バリアフリーといった面での不安や問題が生じます。そんな老朽化マンションにくらす方々は、こうした不安や問題を解決する「マンション再生」のための対応を、考える必要があります。

●マンションが直面する30年の壁

10～12年目

大きな不具合が発生する前に、建物の劣化を考慮した計画的な修繕が必要です。
一般的に10～12年の周期で建築系（外壁、鉄部、防水など）の修繕を行います。

20～24年目

第2回の建築系修繕に加え、電気設備、消防設備、給水設備、インターホンなど設備の劣化や耐用年数に対応した修繕が必要となります。

30年目

エレベーターの更新など多額の修繕費が必要な時期です。第3回の建築系修繕を行うマンションもあることでしょう。新たな長期修繕計画もそろそろ必要となります。このときに建替えを見据えるかどうかで計画の内容も変わります。

40年目

これからも今までのように修繕を積み重ねていくのか。建替えで新たな資産価値を備えたマンションにするのか。長期的な視野を持って検討する機会を持つことをおすすめします。

「旧耐震基準」と「新耐震基準」

建築基準法の耐震基準は1981年に大きく改正されました。1981年以前のものは「旧耐震基準」、以降のものは「新耐震基準」と呼ばれます。旧耐震基準では概ね震度5弱の地震で倒壊しないことが基準とされていましたが、新耐震基準では、極めて稀に発生する概ね震度6～7の地震で倒壊しないことが定められました。1981年以前、もしくはその前後に建てられた建物に関して不安があれば、まずは耐震診断を行うことをお勧めします。

マンション再生の手法として、主に大規模修繕と建替えが挙げられます。
まず2つの手法について比較することをおすすめします。

大規模修繕とマンション建替えの選択

担当者からの
アドバイス

大規模地震が起こるたびに耐震問題がクローズアップされます。大切な資産のマンションを快適に住み続けるために、長期修繕計画に則り色々な対策を施すことになります。
しかし、住まう人の年齢や生活様式も日々変化しております。決して古いマンションだけの話とは考えずに、20年・30年後を見据えて取り組む必要もあり、建替え・更地化転売・耐震化などの大規模なリニューアルも含め、将来について早め早めの検討をお勧めします。

大和ハウス工業株式会社　馳川二朗