【住宅のさまざまなリスクを見直してみよう】一次災害と二次災害の違いを知り、
中長期的に家族の安心が続く
住まいを考える

Profile

大和ハウス工業株式会社 住宅事業本部
マーケティング室 ブランド戦略グループ グループ長

木口 正浩

一級建築士。1998年大和ハウス工業に入社。住宅商品開発部で造作家具や水回り商品の開発や住まい方提案に従事した後、商品企画に異動。「xevoΣ」の商品企画、「2.72m天井高」を軸とした商品戦略に携わり現職。

地震発生時における住宅の一次災害と二次災害とは？

地震や台風、豪雨などの自然災害が起きたとき、住宅にはどのような被害が起こるのでしょうか？当社のダイワハウスサポートデスクに寄せられた被害の声から、当時の状況と、現実的な住宅への影響をまとめました。まずは地震による一次災害、二次災害から見ていきましょう。

一次災害

地震における住宅の一次災害とは、揺れが直接的な原因で起こる、建物の損壊や倒壊などの被害のこと。お客さまから寄せられたお申し出で最も多かったのが点検要望と内壁クロスのひびであり、住宅全体が激しい揺れにさらされたことがうかがえます。

二次災害

一次災害によって引き起こされる火災や、ライフラインの寸断などが二次災害です。特に停電によって住宅内で一切電気が使えなくなると、日常の不便はもちろん通信も不通になり、災害時に得たい情報が得られないなど、被災生活にも支障が出ます。

また復旧期に至っても、余震を繰り返し受けたことで被災後の耐震不安を感じ、点検を要望される方もいらっしゃいました。

地震に対するダイワハウスの備えとは？

一次災害

建築基準法では「巨大地震（震度6強から7程度）は数百年に一度のペースで起こる」という前提のもと、耐震基準が決められています。ところが近年、阪神・淡路大震災（1995年）、新潟県中越地震（2004年）、東日本大震災（2011年）、熊本地震（2016年）と立て続けに大地震が起きています。東日本大震災ではマグニチュード7以上の地震および余震が、時間差で波状攻撃のように繰り返し起きていたことが後の調査で分かりました。

この事実は当社の地震対策を一から見直す転機となりました。それまでの「1回の巨大地震に対して建物の倒壊を防ぎ人命を守る＜プレ・クエイク＞」から、「繰り返す巨大地震や余震に耐え、建物のダメージを最小限に抑えて、人命だけでなく安全・安心な暮らしまでも守る＜ポスト・クエイク＞」という考えにシフト。東日本大震災以降に、軽量鉄骨造・木造・重量鉄骨造のすべての工法を刷新しました。

地震の揺れから住む人を守ることはもちろん、繰り返す巨大な余震までも想定して初期性能を維持し続ける持続型耐震が特長です。

二次災害

地震の二次災害として多いのがライフラインの寸断であり、その9割を占めるのが停電です。こちらについては次の章で詳しくご紹介します。

自然災害の二次災害ライフライン被害。その9割が「停電」

さて、地震・風水害に共通した二次災害として、「停電」が挙げられます。

下の図は2018〜2019年に起きた主な災害（地震・豪雨・台風）における住宅の被害状況をまとめたものです。住宅の全壊、半壊、一部破損、床上浸水、床下浸水の被害が報告されていますが、それらと比較して桁違いの件数で起きているのが「停電」です。災害時のライフライン被害のうち、停電は約90％の確率で発生しており^※1、大災害時には完全復旧までに8日間かかることもあります^※2。ガスや水道に比べて、電気は災害時に寸断されやすいことがお分かりいただけると思います。

• ※1内閣府（防災担当）災害情報「熊本地震（2016年）以降」より作成
• ※2内閣府（防災担当）災害情報および各電力会社報告資料より集計

2018～2019年の主な災害と被害状況

• ※内閣府（防災担当）防災情報　人的・物的被害及び各電力会社公表情報より作成
• ※2020.1.20現在のもの

災害時に停電が起きるとテレビからの情報収集ができないばかりか、復旧までに時間がかかればスマートフォンの充電が切れて安否確認に手間取ることも考えられます。一次災害のショックに加えて、災害後に電気が使えない生活を送ることは災害時のストレスを増大させてしまいます。

悪天候時にも電気が使える
「全天候型3電池連携システム」とは？

停電時でも、自家発電用の設備があれば電気を使うことは可能です。当社では、「太陽光発電」＋「蓄電池」を導入されているオーナーさまが比較的多く、「停電時でも電気が使えて心強かった」という声が多く寄せられています。一方で、太陽光発電は風水害が起こる悪天候時には発電できないのが課題です。

そこでダイワハウスでは「太陽光発電」「燃料電池（エネファーム）」「蓄電池」の3つを組み合わせた業界初^※1の「全天候型3電池連携システム」を開発しました。燃料電池（エネファーム）は、ガスから取り出した「水素」と、空気中の「酸素」を化学反応させることで電気を創る仕組みで、発電時に発生する熱を給湯にも使えるエコな発電設備です。この3つを連携させることで、雨天時も約10日分^※2の電力・暖房・給湯を確保できます。

• ※12019年2月当社調べ（プレハブ住宅業界）
• ※2⽔道とガスが使える場合
  （電⼦レンジ、炊飯器はエネファーム稼働働時のみ利⽤として算出。[約10⽇間の内訳]エネファームの発電電⼒利⽤8⽇間+蓄電池のみ約2⽇間）⼀部対応できない地域・商品があります。

2023年11月には「全天候型3電池連携システム」をパワーアップさせた新商品をリリース予定です。以前のシステムはリビング・ダイニングのような特定の場所での電力供給に限られましたが、蓄電池の機能を強化させることで、家じゅうどの部屋でも普段と変わらない電力供給が可能になり、これまでの課題だったエアコンも使えるようになったのが大きな進化です。仮に災害以降に雨天が続いたとしても、エアコンをリビングで1日10時間^※使っても、最大8日間の電力供給を可能にするので、酷暑や厳冬の被災でも熱中症や寒さによる体調悪化から身を守れます。

※冬季で試算

災害時だけじゃない。
日常も快適にする「エンドレスセーフティ」の思い

「全天候型3電池連携システム」は災害時に限らず、平常時にも光熱費を抑えながらエコで快適な暮らしをもたらしてくれます。発電設備を備えていない家の光熱費は15年間で約299万円なのに対し、「全天候型3電池連携システム」を搭載した家の光熱費は15年間で約113万円に抑えられるという試算※があります。つまり15年間で光熱費に186万円の差が出ます。電気代が高騰している昨今は、有力な選択肢になるのではないでしょうか。

※試算条件・東京電力、東京ガス、4人家族(夫婦,子2人), HEMSあり,蓄電池ecoモード,太陽光発電4kW／10年までの電力買取価格約24円/kWh,11年以降約8円/kWh／15年間のメンテナンスコスト エネファーム約15万円,蓄電池約3万円(太陽光発電 約0円) を含む

実は私の実家は仙台市にあり、東日本大震災ではマンションでも甚大な被害を被りました。当時、商品企画の部署にいた私は、自然災害が人々の暮らしを狂わせるようなことは、決してあってはならないという思いを強くしました。

東日本大震災以降に工法を刷新したハウスメーカーであることは先に述べましたが、ダイワハウスが最新技術を盛り込んだ工法を刷新することは、企業内で「技術・テクノロジーが伝承されること」であり、時代ごとの社会課題に合わせて最適な工法へと進化させられるだけの企業力・技術力のある証でもあると自負しています。

一次災害の備えだけでなく、二次災害の停電が起きても「全天候型3電池連携システム」でライフライン復旧までの暮らしを守り、平常時には消費電力を抑えながら、エコで快適な暮らしを送れる。日常から非常時まで最適な備えで「続く安心」を提供する「エンドレスセーフティ」がダイワハウスの思いなのです。

まとめ

災害時だけでなく、その後に起こる二次災害のリスクまで真摯に向き合い、安心してマイホームに住み続けるために必要な備えを日々アップデートしているダイワハウス。ぜひ展示場に足を運び、その技術力を体感してみてはいかがでしょうか。