家を建てるときに
知っておくべきこと。依頼先・土地探し・費用を抑えて
家を建てるポイントなどを解説

Part1家を建てるときの
依頼先の種類

住宅の建築を担うのは、主にハウスメーカーや工務店、ハウスビルダー、そして設計事務所があり、会社の規模や地域性などによって分けることができます。それぞれの特徴を知ることで、自分たちに合う依頼先が見えてくるでしょう。

ハウスメーカー

一般的に独自ブランドや商品、自社の生産設備を用意しています。標準化された仕様や基本プランを持ち、同じ品質の住宅を供給できる住宅会社を指しています。全国各地に営業拠点があり、住宅資材の開発・販売・アフターサポートまで対応しています。

工務店

ハウスメーカーに比べて施工エリアが狭く、地域に密着型の会社が多い傾向にあります。施主からの依頼を受けてオーダーメイドで建築する場合や、完成後の増改築や修繕までサポートするなど、高い柔軟性を持っていることが特徴です。

ハウスビルダー

ハウスメーカーと比較して中規模の住宅会社となり、エリアに特化して住宅を供給・建築しています。ハウスメーカーと同様に独自ブランドを展開している会社もあれば、工務店のように地域に根差して展開している会社もあります。

設計事務所

施工を行わずに、設計に特化して現場での施工管理まで行います。工法や仕様による制限なく、自由度の高い提案ができるので、施主の要望や土地条件に柔軟に対応した家づくりが可能になります。

このように、依頼先の種類もさまざまですが、その中でもやはり個社ごとに強みや得意分野が異なるため、上記の依頼先ごとの違いを大まかに把握した上で、各社を比較してみることをおすすめします。

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Part2家を建てるときの
土地探しのポイント

「この辺りに住みたい」「こんな家に住みたい」など、要望をすでにお持ちの方もいるかと思いますが、土地によってプランに制限がかかる場合もあります。土地探しから始める方向けに、そのポイントをご紹介します。

敷地の現状を調べる

さらに、土地に接地している道路（前面道路）の幅が狭い場合は、工事車両が入れず、軽トラックなどへの積み替えや人力で運び込むなど、追加の建築費用が発生するケースもあります。駐車場を設ける場合は、車の出し入れが難しくなるでしょう。ちなみに、前面道路が私道の場合は、工事や通行に所有者の許可が必要になります。

重要なのは、実際に現地で確認することです。明るさについても、周囲に大きな建物が建っていると印象が違います。日当たりが確保できそうかをチェックすることも大切です。

また、平日と休日に分けて周辺エリアを見学すると、街の印象が分かります。街灯の数や人通りの多さなどは、夜の時間帯に調べるといいでしょう。その他、近くに大きな幹線道路があると、騒音の問題が発生する可能性もあるため、現地で交通量などもチェックしておきましょう。

法的規制を調べる

土地にはさまざまな法的規制があることを理解しておきましょう。例えば、建てられる家の広さは、敷地面積に対して建物を建築できる面積の割合を表す「建ぺい率」や、同じく敷地面積に対する延床面積の割合となる「容積率」によって制限されます。

また、都市計画法に基づいて建築可能な建物の種類・大きさを決める「用途地域」や、建物を耐火建築物にするなどの規制が設けられた「防火地域」・「準防火地域」があります。その他、地域ごとに建築できる建物の基準を定める「景観条例」によって、建築可能な建物の高さや広さ、形状、色彩などに制限がある場合もあります。

その他、隣地の採光を確保するために建物の形状が制限される「斜線制限」や、接地する道路の幅員によって建築できる広さに制限がかかることもあります。

土地を探していると、「公簿面積」や「実測面積」という記載を目にすることがあります。「公簿面積」は登記簿に記載されている面積、「実測面積」は実際に計測した面積となり、差異がある場合もあります。「実測面積」は、古い計測方法で行った「公簿面積」よりも、より正確な計測が行われるためです。そして、「実測面積」が小さい場合は、計画していた建物の広さを確保できないケースも発生するのです。

土地には建築基準法などによって建築できる建物に制限や制約がかかるケースがあります。どんな土地なのか調べてから、土地探しを始めましょう。

家づくりのプロに相談する

Part3家を建てるときの
建物のポイント

間取り・住宅性能・デザイン。快適に暮らすためには、慎重に決めなくてはなりません。ポイントをまとめました。

家族の人数はもちろん、それぞれの生活スタイルによって、最適な間取りの形はさまざまです。リビングの広さやオープンタイプやセミクローズドといったキッチンのスタイル、個室の数、書斎など、家族が希望する部屋数をまとめて、そこから必要な住まいの広さを把握しましょう。それが決まったら、次は敷地の中でそれぞれの部屋を、おおよその配置でゾーニングします。人がスムーズに動けるよう日々の動線を意識しながら行うと良いでしょう。

プライベート空間とパブリック空間を分けやすい2階建て、限られた土地でも必要な部屋数やスペースを確保できる3階建て、生活動線をコンパクトに設計できる平屋など、今の暮らしはもちろん、ライフステージの変化を見据えて、どんな住まいが家族に合っているのか話し合いましょう。家づくりが本格的にスタートしたら、経験豊富なプロに相談することをおすすめしますが、事前に要望をまとめておくとその後の打ち合わせがスムーズに進められます。

厳選した1,200以上の間取りプランから選べる大和ハウスのSmart Made Housing.

住宅性能

高水準の住宅性能を求めるほど、建築コストも比例して高くなります。しかし、建築時に必要となる費用だけを考えるのではなく、光熱費やメンテナンス費用などを含めた長期的な目線で計画するライフサイクルコストを考慮した計画こそ重要です。何より、家族の安心と安全を長く守ってくれる家を建てれば、毎日の暮らしがもっと豊かになるはずです。

大切な予算を念頭において、どこまで必要とするか優先順位を考えながら検討しましょう。性能に優れた優良住宅に対する補助金制度については次の項目でご紹介します。ぜひ活用してください。

デザイン

一生に何度もない家づくりだからこそ、好みのインテリアや外観デザインにこだわりたいものです。どんなスタイルでコーディネートするのか、北欧モダン、和モダン、ナチュラルスタイルなど、住まいのスタイルを大まかに決めた上で、家具選びやインテリアのコーディネートを決めていきます。

多彩な住宅デザインが見られるハウスメーカーのWEBサイト、家づくりに関する基礎知識やアイデアをご紹介するWEBサイト、InstagramなどのSNSを中心に、さまざまな建築実例やそこに住む家族の声などを参考に、理想とするイメージを固めていきましょう。

Part4家を建てるときに必要な
お金とお得な制度など

建物の建築費や土地の購入費のほかにも、必要になるお金があるのをご存じですか。家づくりをスタートする前に、必要な費用をしっかり把握しておきましょう。新築を対象にした補助金などの耳寄りな情報もまとめました。

家づくりにかかる費用は、大きく分けて、本体工事、付帯工事費、諸費用・その他費用となっています。

本体工事費

家づくりで必要になる、最も大きな金額が建物本体の工事費です。建てる際の総費用の約70％が相場となり、仮設工事や基礎工事、木工事から、外装や内装の工事、窓やサッシ、ドアの取り付け、屋根や断熱材の施工、電線や水道管の配線・配管施工、空調工事、水まわり設備の設置などが含まれます。

付帯工事費

建物以外の工事等にかかる費用のことを「付帯工事費」といい、全体の約20％を占めます。建て替えの場合の解体工事や地盤調査や改良工事、水道・ガスの引き込み工事、照明やカーテン、エアコンなどの購入・取り付け工事などが含まれます。その他、庭や外構、駐車スペースなどの工事も該当します。大きく分けると以下のような費用に分けられます。

諸費用

建築工事以外にかかる費用を指し、全体の約10％となります。これらは原則として自己資金で用意する必要があり、必ずかかる費用と、必要に応じてかかる費用があります。

住宅ローンを利用する場合、金融機関に支払う事務手続きの手数料を指します。住宅ローン契約時に決まった金額を支払う方法（定額制）と借入額に応じて支払う方法（定率制）があります。

「フラット35」を利用する場合には、住宅金融支援機構が定めた技術基準に適合しているかを証明する適合証明書が必要です。適合証明書を取得するには、適合証明検査機関へ検査を申請し合格することで交付されます。物件検査手数料は適合証明検査機関によって異なります。
費用の内訳などについては、

下記コラムで詳しく解説していますのであわせてチェックしてみてください。

家を建てる際に知っておきたい、新築で活用できる補助金や助成金

住宅を建てる、または購入する際には、国や各自治体からさまざまな補助金や助成金、減税優遇制度を受けられる場合があります。新築を対象にした制度の一例をご紹介します。

自治体で独自の補助金制度を実施している場合もあります。居住予定の自治体がどのような支援を行っているか、各自治体のWEBサイトなどを確認しましょう。

例えば、東京都では、都独自の観点で人にも地球にもやさしい住宅を「東京ゼロエミ住宅」として、これを推進するために助成を行っています。戸建住宅の場合は、基準をクリアすれば40万円～240万円の助成金が適用されます。

その他、印紙税の軽減措置、不動産取得税の特例措置、登録免許税・固定資産税の軽減などもありますのでチェックしてみてください。

ご紹介したように、家づくりには考えるべきことがたくさんあります。その中でもやっぱり気になるのは、お金のことではないでしょうか。昨今の物価上昇が影響し、家づくりにかかる費用も上がり続けています。「注文住宅で憧れのマイホームを建てたい」というのも、ハードルが高くなっているのかもしれません。

そこで、コストを抑えてこだわりの家を建てられる注文住宅があります。自由設計の注文住宅だけでなく、豊富なプランから選べる「規格住宅」や、間取りやデザインなどのライフスタイルに合わせてプランの中からカスタマイズできる「セミオーダー住宅」も要注目です。

Part5家を建てるなら規格住宅や
セミオーダー住宅も検討。
大和ハウスの『Smart
Made Housing.』とは？

注文住宅のハウスメーカーとして、社会や時代のニーズを読みながら、家族の今と、将来のライフスタイルまで見据えた住まいをつくり続けてきた大和ハウス。自由設計でなくても誰もが満足できる住まいを実現したい。価格を少しでも抑えながら、注文住宅品質で実現できる住まいを提案します。

間取りや外装・内装、設備等の品質にこだわることができる自由設計と、価格を抑えることができる規格住宅、それぞれの良い所を取り入れた、新しい住まいの提案です。自由設計でなくても満足できる３つの特徴を紹介しましょう。

大和ハウスのSmart Made Housing.（規格住宅・セミオーダー住宅）の3つの特徴

その1：納得価格の統一坪単価！

家づくりのお悩みのひとつに、費用が分かりにくいことが上げられます。特に、自由設計の注文住宅では、プランがすべて決定するまで総額は分かりません。そこで、家づくりを効率的にすることでコストを節約した統一坪単価を採用しました。間取りを選ぶと価格も一目で分かるため、安心して家づくりを進められます。

その2：注文住宅品質の標準仕様！

60年の長期保証をはじめ、外断熱と内断熱の2つを組み合わせたダブル断熱外壁、税制優遇を受けられるZEH基準の長期優良住宅仕様など、大和ハウスがこれまで培ってきた注文住宅品質に支えられた住まいを実現。開放的な天井高や大開口を実現した空間で、快適な暮らしを永く楽しめます。

Part6理想の家を建てるために、
まずはプロに相談しよう

必要なことを知り、不安を覚えたことを前もって解消しておけば、家づくりをもっと楽しく進められるはずです。調べて分からないことがあってもそのまま曖昧にせず、遠慮なくプロに相談することをおすすめします。家族の思いが詰まったステキなマイホームを実現しましょう。