2016年4月に起きた熊本地震は震度7を2度記録し、新耐震基準を満たしていた家屋を含め、倒壊など大きな被害をもたらしました。「地震国 日本」に生きる私たちは地震に対してどのように対処していったらよいのでしょうか。日本政府の中央防災会議防災対策実行委員、そして大阪府、高知、新潟、静岡、和歌山、三重、奈良、兵庫、岡山各県の防災対策委員長を歴任されている関西大学社会安全センター長 河田惠昭先生にお話しをうかがいました。
熊本地震の教訓
憩いの場である我が家が、トラウマの場所に
震度7を2度記録した熊本地震
── 2016年4月に熊本地震で大きな被害が出ましたが、今回の地震の特徴を教えてください。
私たちは震度7以上の地震を3回経験しています。最初は1995年の阪神・淡路大震災、次が2004年の新潟県中越地震、そして2011年東日本大震災です。しかし、今回の熊本地震が特に危険だったのは、震度7の揺れが2回襲ってきたことです。最初、本震だと思った震度7が余震で、28時間後にまた震度7の本震が襲ってきました。
震度7を体験してみると本当に恐ろしく、揺れで家具が飛んできたり、家が「ギギギーッ」と軋む音などで、住民は恐怖のどん底に陥りました。特に子供は、怖くて家にいられない状態となり、多くの人が避難所に殺到したり、揺れが落ち着いた後も車で寝泊まりする人であふれました。普段、安心できる居場所であるはずの家が、危険で怖い存在になりました。
── なぜ震度7が2回起こったのでしょうか。
地震の大きさを示すマグニチュードは、断層の長さに関連しています。阪神・淡路大震災では地下に走っていた野島断層という大きな活断層が割れて本震が起こり、周囲との地殻のバランスが崩れて余震が起こりました。熊本には別府から島原に走る別府島原地溝帯があり、その狭いエリアに複数の活断層がパラレルに走っています。今回はその中の大きな幹が壊れて地震が起こり、枝が動いて余震を起こしました。今回は幹が一本ではなく、複数の断層が走っていたため、1本が壊れて、その影響で隣がまた壊れて地震が起こるという構図になりました。活断層の“林”があるため、2度の震度7、そして無数の余震が複雑に発生しました。7月現在まで1,900回※もの震度1以上の余震を観測しています。
※2016年8月22日現在、気象庁の観測によりますと、震度1以上の余震は2,000回を超えています。
地震の予知と避難
事前の予知が不可能な直下型地震
── 熊本地震は活断層地震ですが、プレート境界型とのゆれ方の違いを教えてください。
地震には縦波と横波があります。縦波というのは、音が伝わるのと同じです。声が聞こえるのは、口の前の空気を音圧で圧力変動して鼓膜を動かすためで、縦波は瞬時に伝わります。一方、横波は波が動いて伝わるので遅くなります。プレート境界型地震はプレートが大きいため、大きな横波が縦波に遅れてやってきます。地質の構造によっても変わりますが、縦波は秒速7キロくらいで、横波は秒速3キロくらいと約4キロの差があります。この差を利用して横波の到達時間を予測するのが緊急地震速報です。直下型の活断層地震は震源が浅くて、居住地に近いため、速報が利用できないわけです。
活断層地震は、一般に震源の深さが20キロより浅い所で起こります。地球は表面が20キロくらいの固い層、地殻で覆われており、これより深くなると地層が柔らかくなり、ひずみがたまらないためです。震源が浅いため、破壊が起こった瞬間に揺れが来るという特徴があります。
今後、大きな被害が想定されている東海地震は、プレートが潜り込んでいる場所が陸に近く、東海道新幹線の下に震源があるようなものです。プレート境界地震ですが、直下型の特徴を持っていて、阪神・淡路大震災の縦揺れの大きな被害と、東日本大震災の横揺れの被害が重なってきます。東日本大震災は長周期の横揺れで一般住宅の被害は少なかったのですが、南海トラフ巨大地震は縦揺れがすぐに来て家が倒壊し、8万人くらい亡くなると想定されています。
そして家がつぶれたところに津波が来て、22万人が亡くなると、東日本よりもさらに大きい被害が予想されています。
※文部科学省「地震がわかる！Ｑ＆Ａ」より
活断層地震とプレート境界地震
活断層地震は震源が浅く、人が住む地域の直下だと被害が大きくなる。プレート境界地震は、地震の規模が大きく、津波を起こす。
※文部科学省「地震がわかる！Ｑ＆Ａ」より
縦波(P波)と横波(S波)の伝わり方
縦波(P波)は横波(S波)よりも進むスピードが速いため、地震が発生すると最初に縦波(P波)により「ガタガタ」と小刻みに揺れ、その後、横波(S波)の「ユサユサ」というゆっくりした揺れが来ます。
※文部科学省「地震がわかる！Ｑ＆Ａ」より
地震のリスクをどう考えるか
「絶対に安全な場所」など無いことを意識、
住む人の覚悟と備えが重要
── 私たちは地震に対してどのような意識で備えたらよいのでしょうか。
私はアメリカのハリケーンなど、海外の自然災害の現場なども見て回っています。アメリカでは災害から身を守るのは基本的に自己責任です。警報は出ますが、行政が「どこに逃げろ」とはアナウンスしません。したがって、自分が安全だと判断した所に車で避難します。日本の場合は、避難場所や避難経路なども行政が決めてくれます。だから、避難も指示通りで、判断が他人まかせになりがちです。
熊本地震の現場も見ましたが、益城町は想像を絶するような惨状でした。住み慣れた街を残したいという気持ちはわかりますが、活断層の真上というのはリスクが非常に高い。再建にあたっては移転するという考え方もあります。しかし、益城町の活断層が動くのはおよそ「1000年に1回」程度以下です。1000年に1回の地震に備えてあらかじめ避難するのか、1000年に1回なら起こっても仕方ないと住民が覚悟して住むという選択もあります。
私はかつて奈良県の防災委員長を務めていました。奈良県では奈良盆地東縁断層といって東大寺の真横を南北に走っている活断層があります。これが動くと奈良市の7割が震度6強、残りの3割が震度7と、益城町以上に甚大な被害が出ることも予想されています。平城京に奈良の市街地ができて1300年街として続いています。でも、対策はほとんど何もされていません。
怖いから逃げるではなく、怖いのを覚悟で住む。そこに住むかどうかは、生活する人自身が決めることで、覚悟の問題だと思います。アメリカでいう、「at your own risk」、「自分で判断して納得してやりなさい」ということです。しかし、そこに住み続けるにはそれ相応の備えと心構えが必要となります。
変化する耐震思想と住居における地震対策
「まずは人の命を守る」地震対策を
── 何回かの大きな地震を経て、耐震についての考え方はどのように変化していますか。
阪神・淡路大震災までは、何年に1回の大きな揺れにも耐えるということを目指していました。しかし、阪神・淡路大震災では想定以上の揺れで高速道路が倒れ、山陽新幹線の軌道がつぶれるということが起こりました。その結果、設計法が静的設計から動的設計になって、もっというと構造物が被害を受けた時にどこまでその機能を発揮できるかという、性能設計という概念が出てきました。一番避けなければいけないのは、壊れることによって人の命を失うことです。たとえ壊れたとしても、人は守る、そのために壊れ方をどうするかを考えて設計をするという方向に、ハード設計の考え方は劇的に変わりました。
── 一般住宅の場合、具体的にはどのような対策が必要ですか。
一般住宅では、地震で一番怖いのは家が倒壊したり、家具が倒れてその下敷きになってしまうことです。生きのびるためには、家族が一番使っている部屋を安全にすることが大事。倒れるような家具を置かないとか、壁を頑丈にするとか。その方法はいっぱいある。だからむしろ、来ることを前提に対策をすることが必要。来ることを前提にしないとちょっとした対策で安全になったと錯覚してしまう。
家というのはひとつの部屋を頑丈にすると家全体も頑丈になることが実験でわかっています。壁や柱をその部屋だけ少し強くして、最低限ぺちゃんこにならないようにする。これは今の技術では難しくありません。
そして、災害で怖いのは二次災害や複合的な災害です。地震が来て被害が出たところに台風や大雨が来るとか、弱っているところにもう一難かぶさることで被害が劇的に大きくなります。熊本地震では、震度7が28時間差で起こりましたが、これが1か月後だったらさらに被害が大きくなっていました。余震がなくなり、落ち着いてみんなが家に戻ったところで2度目が来ていたら、家が押しつぶされて亡くなる方がもっと増えていたでしょう。これは最初の地震で家の柱や梁がダメージを受けているからで、一度大きな地震で傷ついた家は非常に危険です。それをみんなが理解することも大切です。
── 住宅の耐震対策は、「地震国 日本」に生きる私たちには必要なことですね。
住宅を耐震化するなどハード対策のもうひとつの意義として、「地震が来る」という防災意識が強くなることがあります。今、高知県では来るべき南海トラフ地震の津波に備えて津波避難タワーが103基建設されています。住民たちは毎日、家を出るとこの津波避難タワーを目にすることになります。そうすると、いやが応でも津波が来ると意識せざるを得ません。目に見える形で津波を身近に感じることができるという効果も大きいでしょう。日本人の特質は楽観主義なので、大きな地震があっても身近なところですぐに地震が来ることを忘れてしまいます。耐震改修すると見た目だけではなく、お金もかかりますので、地震を意識することができるでしょう。常に、地震が来るという覚悟を持って生活することで、いざという時の災害を最小限に留めることができると思います。
── どうもありがとうございました
PROFILE
関西大学社会安全センター長
河田惠昭 先生
1946年大阪生まれ。京都大学大学院工学研究科博士課程修了。京都大学名誉教授、関西大学社会安全学部特別任命教授(チェアプロフェッサー)、人と防災未来センター長。東日本大震災復興構想会議委員。専門は防災・減災、危機管理。日本自然災害学会会長や、日本災害情報学会会長などを歴任。おもな著書に「日本水没」（朝日新書）「これからの防災・減災がわかる本」（岩波ジュニア新書）「津波災害」（岩波新書）など。
