火災や地震、水災などで住まいや家財に
被害を受けた際に頼りになるのが保険です。
今回は建てる前に知っておきたい住宅向け火災保険の基本について、
専門家にアドバイスをいただきました。

近年、日本各地で地震や集中豪雨などの自然災害が増えています。被災者には国や自治体からの支援制度があるものの、建物が半壊、全壊など大規模な補修を要する場合でも、支払われるのは最大200万円程度。つまり、当座の生活費しか賄うことができません。住宅を再建して従来の生活を復旧するには、保険に加入しておくなど自己責任で備えることが欠かせないと言えるでしょう。

建物や家財に掛ける保険のベースとなるのは火災保険で、火災だけでなく落雷や風災など、さまざまな原因による損害が補償されます（詳しくは下部参照）。

住宅メーカーの住まいには専用の火災総合保険が用意されている場合も多くあります。保険料において「住宅購入者割引」の適用があったり、住宅メーカー独自のアフターフォローが受けられたりするため、火災保険加入の際はぜひ検討をお勧めします。

最近の火災保険は再調達価額で契約するのが主流です。これは失った建物や家財を新規に調達する際にかかるコストを補償するもの。一方、時価額の契約では、損害発生時点の建物や家財の価格分しか補償されないので注意が必要です。

火災保険契約においては建物評価額(物件の価値)と最大補償額を合わせるのが基本です。例えば3000万円の建物評価額に対して最大補償額2000万円の契約の場合、火災による全焼で2000万円、半焼で半額の1000万円しか支払われません。逆に最大補償額4000万円の契約を結んでも、保険金は建物評価額と同額の3000万円までしか支払われず超過分の保険料は無駄になります。

保険期間は1年～10年で設定できますが、増改築などによって建物構造や評価額に変動があれば見直しが必要です。太陽光発電システムを後付けした場合などが該当します。

また、地震に起因する火災等の損害は火災保険でカバーできません。あわせて地震保険への加入も検討しましょう。